株式併合(かぶしきへいごう)とは、すでに発行されている株式数を減らすために、複数の株を1株にまとめることを指すそうです。
理論上資産価値は全く変わらないそうですが、株の売り買いをするうえで注意点があります。
- 通常の方法で株を売買できなくなる場合がある。
- 株式併合後は株価が下がりやすい。
なぜ、そんなことが発生するのでしょうか？それぞれについて詳しく見ていきます。
通常の方法で株を売買できなくなる場合がある
例えば、私がA社の株式を100株もっていたとします。
そのA社が「10株を1株に株式併合する」ことにした場合、私の株数は「100株から10株に減る」ことになります。
株の売買は100株単位で行われることが多いため、私はその10株を通常の方法では売買できなくなります。
このような株を、単元未満株と言います。
単元未満株はどうしたらいい？
単元未満株が発生した場合、企業に買い取ってもらう制度や、株主が単元株になるように買い増しする制度があるそうです。
具体的な方法や、対応する制度については、証券会社や企業等により違うようですので個別に確認する必要があるようです。
いずれにしても単元未満株は面倒なことが発生しそうですので、株式併合が発表されたら、株式併合の実施日前に以下のいずれかの対処をしておくと良さそうです。
- 単元株にならないように買い増しておく
- 株を売却してしまう
どちらの対処を選ぶか考えるには、株式併合により株価にどんな影響があるかを知る必要があると思いますので、続けて説明します。
株式併合後は株価が下がりやすい
株式併合後は株価が下がりやすいそうです・・・
だからといってすぐに売るというのはちょっと待ってください。「下がりやすい」のであって「必ず下がる」わけではありません。
下がりやすい理由を知ったうえで、どうするか考えることが大切だと思います。
株式併合は業績が好調ではない企業が行う場合が多く、投資家が悪材料と判断する場合がある
株式併合は企業がすることですから、なぜ、企業が株式併合をするのかを知ることが必要です。つまり、株式併合する企業のメリットを考えると、業績が好調ではない企業が行うことが多い理由がわかります。
企業にとっての株式併合のメリット
株主数が増えると、株式の管理コストが増えるそうです。
たとえば、株主総会を開く場合に、その通知を郵送するコストが増えます。(株主数 x 郵送費用 x 通知資料印刷代)
ほかにも、配当金支払いや事業報告書送付など、様々なコストがかかり、株主が増えれば増えるほど増加していきます。
それらのコストを削減するために、株式併合で株主数を強引に減らすという手段をとることが多いそうです。
株式併合で株主数を強引に減らすとはどういうことかというと、前述した、単元未満株を作り出すことで小数株主を排除し、強引に株主数を減らす方法をとるのが主流と言われているそうです。
管理コストを削減したい企業の業績は？
株主数を強引に減らしてまで管理コストを減らしたい企業の業績は、どんな業績でしょうか？
コストを削減したい企業の業績というのは、当然、あまり良くないことが多いですよね。わかりやすい例で言うと、社員をリストラしてコストを削減している企業の業績は、当然よくありません。
業績が悪い企業の株は、当然下がります。
もちろん、予想をはるかに上回る速度で少数株主数が増えて困っているというケースもあるでしょう。
また、一時的に株価が下がっても、将来需要が伸びそうな業種の企業の株の場合、長期的に見ると株価が上がるかもしれません。
そのあたりは、企業の状況をよく見て判断するよりほかないように思います。
まとめ
- 株式併合が発表されたら、単元未満株が発生しないかチェック
- 単元未満株になる場合、株式併合実行前に売ってしまうか、買い増して単元未満株になるのを回避
- 株式併合は業績が好調ではない企業が行うことが多く、株価が下がりやすい
- 一時的に株価が下がっても、将来上がる可能性もある
※ 投資初心者が勉強しつつ書いている記事ですので、誤りやアドバイスなどありましたらtwitterで教えていただけると嬉しいです。
